【通信教材で人材育成】メンタルへルスに関するコンテンツ

労働安全衛生調査より

メンタルへルス不調者を抱える企業は増加傾向

メンタルへルス不調により連続１か月以上休職した労働者がいる事業所の割合は、増加傾向にあります。

強いストレスを感じている労働者の割合

労働者へのアンケートによれば、「仕事や職業生活に関することで強いストレスとなっていると感じる事柄がある」と回答する労働者は、常に５割以上を占めています。つまり、メンタル不調に至らないまでも、半数以上の労働者が強いストレスにさらされている状態が続いています。

（参考）ストレスの要因

仕事の質/量　　60%
仕事の失敗/責任の発生　36%
人間関係（セクハラ/パワハラ含む）　30%

入社前の適性検査の課題

近年、企業では人事課題に対処する手段として、入社前に適性検査を行う取り組みが増加しています。適性検査の種類も多岐にわたり、例えばストレスに強い人材を選考するためのものや、リスクを回避するために適性検査で候補者のリスクを評価する企業も存在します。

ただし、適性検査にはいくつかの課題があります。

①　フィードバックが無い

１つ目は、適性検査を受検しても受検者に対する具体的なフィードバックが得られないことです。そのため、根本的なメンタル不調の予防やリスクの解消には寄与しきれません。そのため、なぜ、ストレス耐性が低いのか、なぜ得点が低いのか、その原因をフィードバックする必要があると当社は考えます。

②　組織が排他的になる

2つ目は、ストレス耐性が高い人を採用することで組織が排他的になる可能性があることです。極端に高いストレス耐性は、他人の感情に対して鈍感になる傾向があります。その結果、組織内で高いストレス耐性を持つ人材だけが残り、平均的なストレス耐性や人の感情に寄り添うことのできる能力を持つ人が組織に居場所を見つけにくくなり、組織が排他的になる可能性があります。

ストレスチェック制度の課題

メンタルへルス対策に取り組んでいる59.2%の事業所のうち、65.2%が「ストレスチェックの実施」と回答しています。（令和３年　労働安全衛生調査（厚生労働省）より）

ストレスチェック制度は労働安全衛生法に基づき、2015年12月に施行されました。この制度により、従業員が50人以上の事業者はアルバイトや派遣社員を含めてストレスチェックを実施することが義務づけられています。

ただし、ストレスチェックの実施がメンタルへルス不調者の減少に直結するのは難しく、いくつかの課題が存在しています。

①　嘘がつけてしまう

ストレスチェックの結果が悪い場合、人事評価の低下や、面談の予定が入ることで普段の業務に支障が出ることを恐れ、従業員は本来の気持ちとは異なる回答をする場合があります。これにより、ストレスチェックの効果が薄れる場合があります。

②　本当に必要な人にアプローチできない

ストレスチェックにおいて、「高ストレス者」は全体の約10%いると言われています。しかし、そのうち、医師面談を受けた労働者は約0.6%にとどまっています。つまり、高ストレス者の多くは医師面接を受けておらず、本当にサポートが必要な人に十分な支援が行き渡っていない状況があります。（※面談は義務ではありません）