「発達障害」と一括りにすることの危険性
最近、メディアでも「発達障害」という言葉が注目され、それに伴い、発達障害を見分ける検査を求める企業が増加しています。
その際、「発達障害」と一括りにされがちですが、実際にはそれぞれ異なる特性や強度で現れるものです。そのため、「発達障害」と一括りにまとめて認識してしまうのは個々に合わせた適切なサポートが提供できなくなる恐れがあるため危険です。
発達障害について学ぶ機会は少ない
発達障害の特性で悩む人が増えていますが、一般の人が発達障害について知る機会は限られており、また、研修を実施する企業も少ない状況です。このまま発達障害に対する理解が不足したままだと、彼らは職場に適応出来ず、仕事での大きなミスの原因となり、それによって損害が生じる恐れがあります。したがって、企業は発達障害についての基本的な知識を身に着けることが重要です。
※補足：20歳以上の社会人・学生1148名を対象に発達障害に関する調査を実施した結果、その傾向があると判定された人の割合が8.8％であったというデータもあります。（2011年実施株式会社マネジメントベース実施）
発達障害を排除しようとする傾向が進むと…
事前に適性検査を使って発達障害の可能性がある人を入社させない企業が増加していますが、その検査は完璧ではありません。さらに、こうした企業の姿勢には、以下のようなデメリットがあります。
職場の多様性の損失
発達障害を抱える人々は、独自の視点や能力を有しています。彼らが排除されると、組織はポテンシャルの損失だけでなく、多様性が減少し、創造性や革新力が制限される恐れがあります。
職場の雰囲気の悪化
発達障害者を排除する姿勢は、差別や偏見を助長させ、職場環境や人間関係に悪影響を与える可能性があります。
離職・メンタル不調の増加
発達障害者が職場で理解されず、適切なサポートを受けられない状況では、彼らが職場に適応することが難しくなり、結果として離職率の上昇やメンタルへルス不調が発生するリスクが高まります。
知っていると対策がとれる
昔は「ちょっと変わった人」「変な人だけど面白い」など、社会に溶け込むことができました。しかし、現代ではIT化が進み、作業が緻密で、マルチタスクを行う機会が増えたことから、発達障害の特性が社会で受け入れられにくくなり、その結果、発達障害の認知度の上昇につながっています。
もし、管理職が発達障害について知識が無い場合、「こんな簡単なこともできないのか」「これ以上ミスはするな！」といった厳しい注意しか行われず、社員をさらに突き放してしまうことになります。
発達障害は脳の特性のため、「直す」ものではありません。そのことを理解している管理職は、ただ注意するのではなく、社員が自身の力を発揮できるような環境を提供することに焦点を当て、支援に努めることができます。
発達障害を排除しようとするのではなく、まずは発達障害とはどのような特性があり、どのようなサポートが必要なのかを理解することが大切です。
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